建設副産物などのリサイクルのガイドラインについては年々明確になってきている。
これは環境問題における地球環境の悪化に対して日本経済が大きな影響を受けている
という国土交通省の判断のもとに新たな取り組みとしてスタートした。
嘗ては再生資源利用計画書というレポート提出で罰則などのペナルティもなかったが
時代背景が変わったことにより請負者、工事区分、種別、最終的な処分方法などを
細かく明記しなければならなくなりました。
そしてこれらをデータ化して統計的に判断するためにコブリスやクレダスといった
ソフトが存在するわけであるが、これらは国交省のリサイクルガイドラインに則り
作成されたツールと言う風に位置づけられるでしょう。